太平洋諸国にとっての 「脅威」って、オマエだろ・・・
3122日目・文字霊日記
地球を割る・・・北海道の分割・・・ザ・ケンナ、ッ・・・
屁敒・・・
↓↑
球体積=(3分の4×円周率×半径の三乗)
3分の4×円周率×半径×半径×半径
4/3×π×r3
の分割
↓↑
日本の分割統治計画
第二次世界大戦終了後
日本本土を
連合国が
分割統治しようとした計画案
↓↑
ソビエト連邦
北方四島
北海道占領計画
アメリカ合衆国も
イギリス、ソ連、中華民国
の連合国での分割統治する案を検討
日本占領は
分割占領でなく
連合国軍最高司令官総司令部
による
日本国政府を介した間接統治となった
↓↑
米国務省
対外政策諮問委員会
極東班
ジョージ・H・ブレイクスリー
が領土小委員会
(PWC territorial group)
に提出
1943年7月28日
「日本の戦後処理に適用すべき一般原則」
(General Principles Applicable
to the Post-War Settlement with Japan:T-357)
↓↑
1944年3月14日
ブレイクスリー議長起草
「戦後日本に関する米政府の目標」
(The Postwar Objectives
of the United States
in regard to Japan (PWC108, CAC116) )
↓↑
(領土)
日本は満州、委任統治諸島
軍事占領下の全地域より撤退し
朝鮮、台湾
第一次大戦後に獲得した全島も奪われる。
↓↑
(軍事)
日本が米国と太平洋諸国にとっての
脅威とならないようにする。
そのために
日本を武装解除し
軍事を監視し
経済をコントロールし
連合国の安全保障のために長期制限する。
↓↑
(経済)略
↓↑
(政治)
他国の権利と国際義務を尊重する政府を
日本に樹立することが
アメリカの国益である。
軍国主義から解放された新政府は
平和維持のための
文民統制政府となる。
よって
(1)陸海軍から政治的特権を剥奪する
(2)新聞とラジオを通して
民主主義国と
知的コミュニケーションの
自由を確立する
(3)節度のある政治分子を強化する
↓↑
(最終目的)
太平洋地域での平和と安全のために
日本を諸国の中で
完全・平等かつ友好的な一員へ復興する。
↓↑
統合戦争計画委員会 (JWPC) の
日本領土に対する最終的占領案
政策文書 385/1 は
日本を
5つの地域に
分割統治する分割占領案を勧告
↓↑
日本降伏後
1946年8月16日
ペンタゴン
統合戦争計画委員会
(Joint War Plans Committee,JWPC)
が起案した
日本占領案
「日本とその領土の最終占領
(Ultimate Occupation
of Japan and Japanese Territory)」
(JWPC385/1)が成立
↓↑
占領開始期
米国が単独で占領
二十三個師団・八十五万人の米軍投入
組織的抵抗、反乱のため
一年間は維持
↓↑
三ヶ月目からは
米軍を撤収させ、各国軍に占領させる
↓↑
ソ連=北海道、東北地方
↓↑
アメリカ=本州中央
関東、信越、東海、北陸、近畿
↓↑
中華民国=四国
↓↑
イギリス=西日本(中国、九州)
↓↑
東京=四カ国共同占領
↓↑
一年後
各国兵力を半数以下に削減
米軍は13万5千人程となる
↓↑
ソ連の北海道占領計画
ヤルタ会談
ソ連対日参戦の見返りとして
北方領土を占領することが認められていた
8月16日
スターリンは
北方領土だけではなく
北海道の半分をソ連占領地とするよう
トルーマン大統領に求めた
↓↑
アメリカによる
ソ連北海道占領案拒否
と
単独統治 (SWNCC70/5・150/3)
↓↑
8月18日
トルーマン大統領は
スターリンの要求を即座に拒否
分割占領を回避することを
勧告する国務省案
SWNCC70/5
を承認
↓↑
8月22日
トルーマン大統領は
SWNCC150/3 を承認し
日本政府を介した
間接統治方式を最終的に承認
↓↑
スターリンは
8月23日
極東地域の
日本軍捕虜50万人を
シベリアに移送する命令
(シベリア抑留)
↓↑
ソ連は
アメリカに
日本分割統治を強く求めたが
マッカーサーが
拒否した
↓↑
1946年2月
イギリス軍、オーストラリア軍
ニュージーランド軍、インド軍
などの
イギリス連邦占領軍
(the British
Commonwealth Occupation Force ,BCOF)
が
中国地方、四国を統治
↓↑
1943年
11月22日
カイロ会談
ルーズベルトが
蒋介石に
満州・台湾・澎湖諸島を
中華民国への返還を約束
↓↑
11月27日
カイロ宣言
11月28日~12月1日
テヘラン会談で
スターリン
が対日参戦を表明
↓↑
1945年
2月4日~2月11日
ソ連
ヤルタ会談で
樺太(サハリン)南部
及びこれに隣接する
すべての諸島、千島列島
満州権益と引き換えに
ソ連対日参戦を約束
↓↑
3月10日
東京大空襲
3月18日~3月21日
九州沖航空戦
3月26日~6月23日
沖縄戦
5月7日
ナチスドイツ、米軍に降伏
5月9日
ナチスドイツ、ソ連軍に降伏
7月17日~8月2日
ポツダム会談
7月25日
トーマス・T・ハンディ幕僚副長
より
アメリカ空軍参謀総長
カール・スパーツ宛メモランダムで
アメリカ第20空軍第509混成部隊が
8月3日以降に
広島市・小倉市・新潟市・長崎市
のうち、ひとつの都市に原爆投下すると報告
8月6日午前8時15分
広島市への原子爆弾投下
8月8日
ソ連対日宣戦布告
8月9日
ソ連対日参戦
午前11時02分
長崎市への原子爆弾投下
8月15日正午
玉音放送
8月18日~20日
占守島の戦い
9月2日
日本の降伏文書調印
9月6日
「初期対日方針」
(SWNCC150/4)
で間接方式確定
↓↑
文の捌・門の別
↓↑
フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本の分割統治計画
第二次世界大戦終了後
日本本土を
連合国が
分割統治しようとした計画案
↓↑
ソビエト連邦
北方四島
北海道占領計画
アメリカ合衆国も
イギリス、ソ連、中華民国
の連合国での分割統治する案を検討
日本占領は
分割占領でなく
連合国軍最高司令官総司令部
による
日本国政府を介した間接統治となった
↓↑
米国務省
対外政策諮問委員会
極東班
ジョージ・H・ブレイクスリー
が領土小委員会
(PWC territorial group)
に提出
1943年7月28日
「日本の戦後処理に適用すべき一般原則」
(General Principles Applicable
to the Post-War Settlement with Japan:T-357)
↓↑
1944年3月14日
ブレイクスリー議長起草
「戦後日本に関する米政府の目標」
(The Postwar Objectives
of the United States
in regard to Japan (PWC108, CAC116) )
↓↑
(領土)
日本は満州、委任統治諸島
軍事占領下の全地域より撤退し
朝鮮、台湾
第一次大戦後に獲得した全島も奪われる。
↓↑
(軍事)
日本が米国と太平洋諸国にとっての
脅威とならないようにする。
そのために
日本を武装解除し
軍事を監視し
経済をコントロールし
連合国の安全保障のために長期制限する。
↓↑
(経済)略
↓↑
(政治)
他国の権利と国際義務を尊重する政府を
日本に樹立することが
アメリカの国益である。
軍国主義から解放された新政府は
平和維持のための
文民統制政府となる。
よって
(1)陸海軍から政治的特権を剥奪する
(2)新聞とラジオを通して
民主主義国と
知的コミュニケーションの
自由を確立する
(3)節度のある政治分子を強化する
↓↑
(最終目的)
太平洋地域での平和と安全のために
日本を諸国の中で
完全・平等かつ友好的な一員へ復興する。
↓↑
統合戦争計画委員会 (JWPC) の
日本領土に対する最終的占領案
政策文書 385/1 は
日本を
5つの地域に
分割統治する分割占領案を勧告
↓↑
日本降伏後
1946年8月16日
ペンタゴン
統合戦争計画委員会
(Joint War Plans Committee,JWPC)
が起案した
日本占領案
「日本とその領土の最終占領
(Ultimate Occupation
of Japan and Japanese Territory)」
(JWPC385/1)が成立
↓↑
占領開始期
米国が単独で占領
二十三個師団・八十五万人の米軍投入
組織的抵抗、反乱のため
一年間は維持
↓↑
三ヶ月目からは
米軍を撤収させ、各国軍に占領させる
↓↑
ソ連=北海道、東北地方
↓↑
アメリカ=本州中央
関東、信越、東海、北陸、近畿
↓↑
中華民国=四国
↓↑
イギリス=西日本(中国、九州)
↓↑
東京=四カ国共同占領
↓↑
一年後
各国兵力を半数以下に削減
米軍は13万5千人程となる
↓↑
ソ連の北海道占領計画
ヤルタ会談
ソ連対日参戦の見返りとして
北方領土を占領することが認められていた
8月16日
スターリンは
北方領土だけではなく
北海道の半分をソ連占領地とするよう
トルーマン大統領に求めた
↓↑
アメリカによる
ソ連北海道占領案拒否
と
単独統治 (SWNCC70/5・150/3)
↓↑
8月18日
トルーマン大統領は
スターリンの要求を即座に拒否
分割占領を回避することを
勧告する国務省案
SWNCC70/5
を承認
↓↑
8月22日
トルーマン大統領は
SWNCC150/3 を承認し
日本政府を介した
間接統治方式を最終的に承認
↓↑
スターリンは
8月23日
極東地域の
日本軍捕虜50万人を
シベリアに移送する命令
(シベリア抑留)
↓↑
ソ連は
アメリカに
日本分割統治を強く求めたが
マッカーサーが
拒否した
↓↑
1946年2月
イギリス軍、オーストラリア軍
ニュージーランド軍、インド軍
などの
イギリス連邦占領軍
(the British
Commonwealth Occupation Force ,BCOF)
が
中国地方、四国を統治
↓↑
1943年
11月22日
カイロ会談
ルーズベルトが
蒋介石に
満州・台湾・澎湖諸島を
中華民国への返還を約束
↓↑
11月27日
カイロ宣言
11月28日~12月1日
テヘラン会談で
スターリン
が対日参戦を表明
↓↑
1945年
2月4日~2月11日
ソ連
ヤルタ会談で
樺太(サハリン)南部
及びこれに隣接する
すべての諸島、千島列島
満州権益と引き換えに
ソ連対日参戦を約束
↓↑
3月10日
東京大空襲
3月18日~3月21日
九州沖航空戦
3月26日~6月23日
沖縄戦
5月7日
ナチスドイツ、米軍に降伏
5月9日
ナチスドイツ、ソ連軍に降伏
7月17日~8月2日
ポツダム会談
7月25日
トーマス・T・ハンディ幕僚副長
より
アメリカ空軍参謀総長
カール・スパーツ宛メモランダムで
アメリカ第20空軍第509混成部隊が
8月3日以降に
広島市・小倉市・新潟市・長崎市
のうち、ひとつの都市に原爆投下すると報告
8月6日午前8時15分
広島市への原子爆弾投下
8月8日
ソ連対日宣戦布告
8月9日
ソ連対日参戦
午前11時02分
長崎市への原子爆弾投下
8月15日正午
玉音放送
8月18日~20日
占守島の戦い
9月2日
日本の降伏文書調印
9月6日
「初期対日方針」
(SWNCC150/4)
で間接方式確定
原文 BY フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
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ボクの「古事記字源」の発端・・・
https://haa98940.wixsite.com/mysite/blog/archive/2021/12
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干支歴
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